- 産経新聞社 採用サイト
社員がより健康で安心で豊かな会社生活を送れるように、会社には次のような福利厚生の制度や施設があります。
出産後、子供が2歳になるまで休職できる制度です。父母がともに育児休職を取得する場合は最長で1歳2ヵ月まで休職できます。
また、小学校6年の末まで休職以外にも深夜勤務制限、時間外労働の免除、短時間勤務を認める制度があります。
社員の家族が長期療養や介護を必要とした場合、通算1年の休職を認めています。また、休職以外にも深夜業務制限、時間外労働の免除を認める制度もあります。
ＬＴＤ制度は、傷病による休業期間中もある一定の収入の補償を行う制度です。
療養に専念できる環境を創り出し、早期の就労復帰を支援することを目的としています。
育児、介護、配偶者の転勤等が理由で退職する社員が、退職前に再雇用資格を取得した場合、退職後一定期間内に申し出ることで再雇用される制度です。なお、再雇用にあたっては一定の選考が課せられます。
社会貢献度の高い活動への参加、協力（福祉や自然環境保護活動、災害援助、ドナー登録・提供など）を希望するときに利用する休暇制度です。勤続1年以上の社員が対象で、年間3日まで認められています。
国際社会で活躍する人材を育成することを目的に社員の海外留学制度があります。昭和60年から始まり、これまでに計100人以上が世界各国に留学しました。応募資格は本採用後3年以上、満40歳未満の社員。期間は半年～1年間。毎年数人が選出され、アメリカやイギリスを中心に世界各国で社員としての資質をより一層高めていきます。
高度な専門知識を身につけて活躍できる人材を育成するために、社員を自由なテーマで国内留学させる制度です。応募資格は本採用後3年以上勤務している人。平成15年に導入し、これまでに大学、企業、研修機関などさまざまな場所へ多くの社員が留学しています。
転勤や、仕事に使う自動車を買う場合、その他資金が必要な場合にお貸しし、給与・賞与天引きで返済してもらう制度です。
転勤は、何かとお金が掛かることがあります。会社では転勤者のための制度を用意しています。
健康管理室があり、産業医と看護師がいます。 心身の健康面での相談があれば利用してください。
社員の健康を守るため、会社は全社員を対象に健康診断を行います。