社長メッセージ

自由闊達な社風で、やる気と実力さえあれば若手でもチャンスを与えられます。チャレンジ精神旺盛な人にとってはぴったりな会社といえるでしょう。

記者（取材部門）であれば、知られていない事実や埋もれた背景に迫り、書いた記事の影響力によって世論を喚起し、ひいては世の中を動かすことにつながることもあります。日々の地道な努力の積み重ねが大きな結果につながる醍醐味と言えるでしょう。

誰もが情報を発信し、世界中の情報をいつでも入手できる時代になったからこそ、メディアは責任を持って確かな情報を伝えていくことが求められます。政治、外交、経済、社会などさまざまな領域で、日本の課題を解決するために何ができるのか。産経新聞は確かな取材と多角的な分析に根差したものであれば、若手でもどんどん世に問う記事を書くことができます。

一方、メディアビジネス、事業などの部門からなるソリューションビジネスは会社の収益を支える一方、社会課題の解決に取り組みます。広告やイベントを通じてお客様に「こういうことができる」と積極的にアイデアを提示し、新しい価値を生み出していく面白さがあります。新聞の販売、そして人事、経理、法務などのコーポレート部門もありますが、いずれの職種の社員も、社会において公的な役割をもつ会社であることを常に意識し、誇りに思いながら働いています。

「好奇心旺盛」「フットワークが軽い」「粘り強い」「何でも挑戦する」「自分で物事を考えられる」という要素のうち、何か一つでも持っている人と、一緒に働きたいと思っています。

ニュースの発掘には、やはり好奇心とフットワークが必要です。また、新たなビジネスの仕組みを作り出すには、挑戦し続けるベンチャー精神や協業先との粘り強いやり取りが欠かせません。そして何よりも、言われてから動くのではなく、自ら率先して物事を考えなければなりません。インターネットやAIで一応の正解らしきものを導き出せても、取材やビジネスの場で人と人とがやりとりする際に、自分で物事を考えられなければ信頼を勝ち取ることはできないでしょう。

新聞社にとっては、あるいはほかのあらゆる企業にとっても、大海原が今、目の前に広がっています。世界の誰もが思いついてないアイデアがまだたくさん埋もれていて可能性は広がっています。産経新聞社は、社員のチャレンジを受け止められる会社です。

自分の頭で考え、意見を述べ、記事や事業として形にしていく。

新時代のメディア像、ビジネスモデルを描ける人材を心待ちにしています。